第15回向け国家資格キャリアコンサルタント 学科模擬試験 解答解説8

問 36　「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」に記載のインターンシップに関して、適切なものはどれか。

１、インターンシップで取得した学生情報は、採用活動に利用しても問題はない。
２、インターンシップを通じて大学等と企業が連携を図ることで、産業界等のニーズを伝え、大学側に育成すべき人材を要求することができる。
３、インターンシップは、企業等の実態を学生が理解する一つの契機となり、特に中小企業にとっては有意義である。
４、受入企業等にとってインターンシップは無給での短期間の雇用になり人手不足の解消に役立つ。

１、×　学生情報は採用活動・広報活動に使用してはいけない。
２、×　企業が求める人材を育成するための連携ではない。インターンシップを通じて大学等と企業が連携を図ることで、大学等に新たな産業分野の動向を踏まえた産業界等のニーズを共有することができる
３、◯
４、×　インターンシップはあくまでも仕事の実態を学生などと理解するものであり受入企業等にとっては若手人材の育成の効果が認められ、また学生のアイデアを活かすような企業等以外の人材による新たな視点等の活用につなげるものである。労働や人手不足の解消ではない。
※インターンシップの現状が今は頭に入っていない場合には、下記のイメージを持つと良い。
・学生の仕事理解と自己理解のためのものである。
・建前上は採用活動に繋げてはいけない。
・1日～数か月がある。
・有償・無償のどちらも募集もできる
・大学の教育（単位認定）に繋げる形もある。（形：大学からの紹介、学生が探して応募）
参照：大学などにおけるインターンシップの推進
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/sangaku2/1346604.htm

問 37　「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」に示された資質・ 能力の三つの柱に関して、不適切なものはどれか。

１、「知識・技能」の習得
２、「思考力・判断力・表現力等」の育成
３、「学びに向かう力・人間性等」の涵養
４、「課題を発見し解決する行動力」の醸成

１、〇
２、〇
３、〇
４、×入っていない。

学習指導要領等の改善及び必要な方策等についての資質・ 能力の三つの柱
「知識・技能」の習得
「思考力・判断力・表現力等」の育成
「学びに向かう力・人間性等」の涵養

問 38　ナラティブ・アプローチに関する次の記述のうち、不適切なものはどれか。

１、クライエントの過去の客観的な事実性に基づいた歴史的真実の追求を重視する。
２、ナラティブ・セラピーにおいては、クライエントを取り巻く社会や文化を絶対視しない
ことで、クライエントが新たな自身の物語を紡ぐ可能性を拡げることを重視する。
３、クライエントが、自身の経験に付与する個々の意味を重視する。
４、ナラティブ・アプローチは、クライエントの原型的な物語を見出し、それをより一貫した
精緻で多様な物語へと再構成することを重視する。

1、×　ナラティブ・アプローチにより語られた内容は、「物語的真実」であるため、客観的な、歴史的な事実とは異なる場合もある。
2、○　ナラティブ・セラピーにおいては、社会通念（ディスコース）や専門的知識を一旦、脇に置き、カウンセラーは、クライエントの内的世界に対して好奇心を持ち続ける。
3、○　「キャリアストーリーを語ることは、個人にとっての意味を作り出し、将来を形作るための能動的な試みである。」
4、○　ナラティブ･アプローチは、クライエントにとって望ましいストーリーを著述させることで、問題が問題ではない状態にすることを目指すものである。

問 39　アイビイ(Ivey, A. E.)が、様々なカウンセリングの定義に共通する要素として挙げたものに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

１、かかわり行動は、コミュニケーションの大部分を占める非言語的手がかりを扱うため、相談者が過ごす文化との関連性が強い。
２、基本的傾聴の連鎖は、開かれた質問・はげまし・いいかえ・閉ざされた質問・感情の反映などの技法を組み合わせて使うことである。
３、技法の統合は、かかわり技法や積極技法などを同時に行うことである。
４、マイクロカウンセリング階層表はかかわり行動、かかわり技法、積極技法、技法の統合にて構成されている。

１．〇　
２．〇　
３．×　技法の統合は、異なる理論の技法を組み合わせて適切に用い、異なる状況では異なる理論の技法の使用が求められる。
４．〇　

問40　システマティック・アプローチにおける、目標達成のための行動計画（方策）に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

１、行動計画の各ステップの内容や進め方の事前説明は行わず、クライエントの判断にゆだねる
ことが意思決定を尊重した良い行動計画に繋がる。
２、行動計画は、クライエントの欲求、現状、諸条件に照らして最適になるよう十分検討する
ことが重要である。
３、具体的行動計画の各ステップが明確であり、かつクライエントにとって自己効力感を高める
ために必要な実行の難しいチャレンジ的な事項が入っていることが重要である。
４、クライエントが持つ欲求を、客観的に把握しているキャリアコンサルタントが主体となり
具体的な目標を決定することが重要である。

１、×　「方策の内容、進め方を、ステップごとにクライエントに十分説明したか。クライエントはそれを理解し、理解することに参加したか。」
２．○　「採用した方策は、クライエントの欲求、現状、諸条件に照らして最適なものか。方策は検したか。いくつかの可能性を考えたか。」をカウンセラーは自問自答する必要がある。
３、×　各ステップの具体的行動計画は、実行可能なものであり、最終の目標に導くものである必要がある。
４、×　採用した方策がクライエントの欲求などに照らして最適であるかどうかを確認する必要はあるが、決定するのはクライエントである。

注意：模擬問題に関する質問等はお答え出来かねますので予めご了承ください。